職業性皮膚疾患NAVI:皮膚科学

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講座・研究室等 皮膚科学
概  要  さまざまな業種において、皮膚疾患を引き起こしやすい化学物質が用いられている。 就業環境の多くでは、皮膚への対策もなされていますが、原因物質が特定されにくい、 就業制限や労災認定を申請するほど自覚症状が強くない、などの理由により対策なく化学物質による皮膚疾患が放置されている。
 特定化学物質障害予防規則(特化則)第44 条や労働安全衛生規則(安衛則)第594 条では、皮膚に障害を与える恐れがある物質を掲げ、 皮膚障害防止用保護具の備え付けや保護具使用を徹底することの重要性が示されている。 今後も、皮膚刺激化学物質を使用する機会が減ることは考えにくく、化学物質の有害情報を早期に収集することは重要である。
 以上のような背景より、職業性皮膚疾患に関するデータベースの構築は必須であり、職業性皮膚疾患の全国的発生状況をモニターし、 化学物質に関する皮膚への影響を効率的に集積する必要性がある。 我々は「職業性皮膚疾患NAVI」というホームページを平成19年11月に立ち上げ、 産業化学物質による職業性皮膚疾患発生時に、事例報告入力フォーマットへ可能な限り報告し、 産業化学物質による皮膚疾患の発生状況を迅速に把握するためのシステムを構築している。 産業化学物質による皮膚疾患を診る機会の多い医師が、早期に報告し、情報を共有することにより、 信頼度の高い職業性皮膚疾患事例の早期把握が可能となる。
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