少子高齢化の進む我が国では今後介護労働者の不足が生じることが予想される。他産業領域と比較して労働条件が厳しい介護領域は、募集人員数は多いが、労働市場において必ずしも有利な状況にはない。こうした状況を踏まえて、特定技能実習生制度を活用して、外国、、特にアジア諸国から介護労働者を採用する動きが活発になっている。しかしながら、言葉や文化の違いのために、介護福祉士試験の合格率は十分なものではなく、基本的な技術を身につけながらも、日本国内で介護福祉士として働くことを断念する特定技能実習生も少なくない。この問題に対処するためには、質の高い外国人介護人材育成のための、より学びやすい学習教材を準備することが必要である。現在、世界各国で、初等教育から高等教育まで、動画教材を用いた教育及び学習が広がっており、高い効果を上げている。このことを参考に、本事業では日本語と母国語に対応した標準的な介護に関する動画教材を開発することを目的とする。

研究報告書
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[文責:産業医科大学環境疫学研究室]
[更新日:2025年4月1日]