薬剤部長あいさつ
2017年4月より薬剤部長を務めています植木です。産業医科大学病院薬剤部のホームページにアクセスいただき、ありがとうございます。
産業医科大学病院は、北九州地区唯一の大学病院・特定機能病院として、高度かつ安全な医療を提供しています。薬剤部においては、「患者の皆様にとって最良の薬物療法を提供します」という理念のもと、すべての職員が日々の業務に取り組んでいます。具体的な業務内容として、調剤業務・注射調剤業務では、処方情報を読み込んだモバイル端末で取り揃える医薬品本体のバーコードをチェックし、エラーを防止しています。抗がん剤調製では、レジメン管理するとともに、調製時に抗がん剤のバーコード認証や電子天秤と連動した混注鑑査システムを活用しています。病棟薬剤業務では、予定入院されたすべての患者と面談し、持参薬チェックなどを実施しています。
また、産業医科大学病院は、日本病院薬剤師会がん薬物療法認定薬剤師研修施設、日本医療薬学会医療薬学専門薬剤師研修施設、日本医療薬学会がん専門薬剤師研修施設、日本医療薬学会薬物療法専門薬剤師研修施設などに認定されています。当院の職員であれば、これらの専門・認定薬剤師を働きながら取得することが可能です。さらに、他施設からの薬剤師の研修受け入れも可能です。
今後も、大学病院・特定機能病院の役割を認識した上で、患者の皆様にとって最良の薬物療法を提供できるように、また、職員の皆様がやりがいを持って働くことができるように、引き続き努力を続けて参りたいと思います。
2023年4月3日
薬剤部長 植木 哲也
薬剤部の理念と基本方針
理念
患者の皆さんにとって最良の薬物療法を提供します。
基本方針
- 患者の皆さんの立場に立った薬物療法を提供します。
- チーム医療の中で積極的に行動します。
- 地域の医療機関と連携します。
- 薬物療法を適正化するために研究を行います。
- 優れた医療人を育てるために教育を充実します。
薬剤部の特徴
大学病院・特定機能病院の薬剤師として活動しています
産業医科大学病院は、北九州地区唯一の大学病院・特定機能病院です。高度で安全な医療を提供するため、薬剤師は薬剤部内および全ての病棟や外来化学療法センターなどで活動しています。
専門薬剤師・認定薬剤師の資格取得が可能です
産業医科大学病院は、日本病院薬剤師会がん薬物療法認定薬剤師研修施設、日本医療薬学会医療薬学専門薬剤師研修施設、日本医療薬学会がん専門薬剤師研修施設、日本医療薬学会薬物療法専門薬剤師研修施設、日本医療薬学会地域薬学ケア専門薬剤師研修施設（基幹施設）に認定されています。数多くの研修施設として認定されていますので、働きながら各種専門・認定薬剤師を取得することが可能です。
新人薬剤師の教育研修プログラムが整備されています
特定機能病院の基礎的基準の一つとして新人薬剤師の教育研修プログラムの整備が必須ですので、産業医科大学病院はその体制が整っています。
薬剤部に所属する薬剤師の属性（2025年12月時点）
年齢
- 平均値 40歳・中央値 36歳
- 20歳代 10名、30歳代 21名、40歳代 9名、50歳代 5名、60歳代 1名
性別
男性 18名、女性 28名
出身大学
福岡大学、九州大学、長崎大学、熊本大学、第一薬科大学、九州保健福祉大学、長崎国際大学、広島国際大学、福山大学、安田女子大学、徳島文理大学、立命館大学、神戸学院大学、摂南大学、名城大学、岐阜薬科大学、帝京大学、明治薬科大学
薬剤部の沿革
薬剤部の沿革
| 年 | 月 | |
|---|---|---|
| 2026年 | 1月 | 調剤補助員を外部委託で５名増員 |
| 2025年 | 8月 | 院外処方せんにおける疑義照会簡素化プロトコールのPBPMを14店舗の保険薬局に拡大 |
| 5月 | 薬剤業務向上加算の算定開始 | |
| 4月 | くらて病院への薬剤師出向を開始 | |
| 4月 | 薬剤師の定員数44名→48名に増員 | |
| 3月 | 薬剤師臨床研修管理委員会による新人薬剤師の教育研修プログラムの承認 | |
| 2月 | 調剤補助員を外部委託で７名増員 | |
| 2024年 | 2月 | 疑義照会によって処方変更された処方オーダー修正の薬剤師による代行入力：外来院外処方のPBPM開始 |
| 2月 | 疑義照会によって処方変更された処方オーダー修正の薬剤師による代行入力：入院処方のPBPM開始 | |
| 2023年 | 11月 | 注射薬自動払出装置をPHCの機器に更新 |
| 2022年 | 9月 | 薬剤師による医師の処方支援業務（継続処方の代行入力）のPBPM開始 |
| 1月 | 混注鑑査システムAdd/Disを導入（抗がん薬調製エラーの低減） | |
| 1月 | 調剤支援システムF-waveを導入（調剤エラーの低減） | |
| 2021年 | 8月 | 外来化学療法施行患者を対象とした連携充実加算を算定開始 |
| 6月 | 高カロリー輸液の無菌調製業務を開始 | |
| 4月 | 抗菌薬適正使用支援チームが組織され、抗菌薬適正使用支援加算を算定開始 | |
| 2020年 | 11月 | 抗がん薬調製の閉鎖式薬物移注システム（CSTD）使用をすべての抗がん薬に対象拡大 |
| 2019年 | 12月 | 院外処方せんにおける疑義照会簡素化プロトコールのPBPMを11店舗の保険薬局に拡大 |
| 4月 | 薬剤師の定員数40名→44名に増員 | |
| 2018年 | 8月 | 外来院外処方に一般名処方を導入し、一般名処方加算を算定開始 |
| 3月 | 院外処方せんにおける疑義照会簡素化プロトコールのPBPMを５店舗の保険薬局と運用開始 | |
| 2017年 | 7月 | 外来の甲状腺癌患者における経口抗癌剤レンバチニブの薬物有害事象管理のPBPMを開始 |
| 2015年 | 6月 | 病棟薬剤業務実施加算を算定開始 |
| 2013年 | 4月 | 治験管理室を薬剤部から臨床研究推進センターへ設置変更 |
| 2007年 | 4月 | 医薬品SPD導入 |
| 2000年 | 10月 | 外来処方箋を全面的に院外処方に切り替え |