日本初！不妊治療の保険適用化後の受療実態を解明－35歳を境に生殖補助医療が人工授精を上回る実態が産業医大の分析で明らかに－
産業医科大学 公衆衛生学講座、環境疫学研究室、産業保健データサイエンスセンターは、2022年度から保険適用された不妊治療の受療状況について研究成果を発表しました。
調査の結果、妊娠希望のない人も含めた30～34歳のうち、女性の5%、男性の2%が不妊症と診断されており、新たに保険適用された不妊治療を受けた人は女性で2.6%、男性で0.3%でした。また、女性の不妊治療受療者のうち、比較的若年層では人工授精の実施が多く、35歳を境に生殖補助医療が人工授精を上回る実態が明らかになりました。
