作業関連疾患予防学 研究内容

研究テーマ

• 微小粉体、化学物質への単独並びに複合曝露の健康影響に関する疫学研究
• 鉱物繊維への単独並びに複合曝露の健康影響に関する疫学研究
• 高年齢労働者の作業負担管理指標に関する研究
• 新たな労働態様、過重労働に対する対応に関わる研究と対策手段の開発
• 今後の産業保健活動のあり方（サービスの提供範囲、方法、内容、各国比較など）に関する研究
• 国内外の産業保健高次専門職の育成方法ならびに教育研修教材の開発・作成
• 分散型小売店舗における効果的な労働衛生活動に関する研究
• 中小企業用産業保健電子カルテ（iPHR）の開発とそれによる効果的・効率的な産業保健手法に関する研究

科学研究費

労災疾病臨床研究事業費補助金

臨床調査に関連した健康データベース活用についての研究（2020年～）

本研究では、健診項目の基準値、異常値の判断基準や算出根拠についての妥当性の科学解析を「多項目健診」「基本健診」データを用いて解析することにより、有効かつ有用な健康度指標を探求することを目的とする。本研究の意義としては、このような指標を開発探求する事により、「放射線業務従事者の健康影響に関する疫学研究」の調査目的である、「がん検診を含む多項目健診を定期的、継続的に実施して緊急作業従事者の健康管理に役立てること」、結果票の効果的な提示、健康管理に活用できる情報提供の実施、について貢献できると期待できる。

文部科学省科学研究費（若手研究）

■VRライブストリーミング配信技術を用いた職場巡視活動についての検討（2025年～）

本研究ではVRライブ配信のシステムを試作し、実験的環境、および実労働現場での検証を行う。VRライブストリーミング配信を活用した遠隔職場巡視の利点や課題、適用場面や条件などについて整理し、よりよい有害環境管理の一助となることを目的とする。

■高年齢労働者の転倒災害リスク因子を特定するためのコホート研究（2024年～）

本邦における高年齢労働者の転倒に関連する労働災害（転倒災害）は増加の一途を辿っている。この喫緊の課題に対処するため、本研究では高年齢労働者の転倒災害のリスク要因を特定することを目的とし、コホート研究を通じてその要因を明らかにする。さらに、因果媒介分析（Causual mediation analysis）の手法を用いて、そのリスク要因が高年齢労働者の転倒災害を引き起こすメカニズムを深堀りし、高年齢労働者の転倒予防策を構築するための学術的基盤を築く。

競争的資金

■職業性食品粉じんばく露のリスク評価と防止対策（2025年～）

食物粉じんにより職業性呼吸器疾患が惹起される可能性はあり、適切に管理することが望まれる。特に小規模であったり接客を伴う飲食店においては、通常の労働衛生管理手法が十分に適用できない可能性があり、ばく露低減のためには新たな工夫が必要となる。本研究の成果を還元していくことで労働環境の改善に繋がると考えている。

受託研究＆共同研究費

トナーの取扱に関わる健康影響追跡調査（2015年～）

トナー取り扱いによる健康影響を疫学的に調べるために、一般社団法人ビジネス機械・情報システム産業協会（JBMIA）作成の「JBMIA産業保健調査ガイド」に従い、トナー取扱者と非取扱者のWEB問診による詳しい追跡健康調査を行い、解析を行う事を目的としている。

生産現場のセンサデータに基づく作業負荷推定に関する研究（2024年～）

実際の作業現場を想定した模擬作業手順のもとで、開発考案されたM5Stack作業姿勢検出センサーを含むIMUセンサーを装着し、モーションキャプチャーカメラにおける動作観察記録と比較することにより、作業負荷推定やリスク要因特定を解析し、IMUセンサーの有用性について知見を重ね検討することを目的とする。

その他

産業保健分野におけるPHRの利活用実態とその普及の促進・阻害要因に関する調査研究（2025年～）

本研究は、産業保健分野でのPHRの利活用実態とその普及の促進・阻害要因を明ら調査することで、現状での課題を整理し、今後の普及活動への提言を発出することを目的とする。本研究結果によって、産業保健分野においてPHRのさらなる利活用普及に資することが期待される。