年齢・性別構成を考慮した転倒災害発生率を分析－ 日本の労働者における2019年以降の増加傾向を確認 －
産業医科大学とハーバード公衆衛生大学院の研究チームは、日本の休業４日以上を要する転倒死傷災害における2014年から2021年までの発生率を分析しました。
2015年の労働者人口を基準として、労働者の年齢や性別の構成を考慮して各年の発生率を比較したところ、年齢調整および年齢・性調整のいずれでも2019年以降は上昇傾向にあること、また、調整前の粗発生率とは異なる値となることがわかりました。
研究者
- 産業医科大学 高年齢労働者産業保健研究センター 渡辺 一彦 助教
- 産業医科大学 高年齢労働者産業保健研究センター 財津 將嘉 センター長・教授
-
Harvard
T.
H.
Chan
School
of
Public
Health Ichiro
Kawachi教授
◆本研究成果は、日本時間2026年８月20日付で Journal of Safety Researchのオンライン版に掲載されました。