日本人労働者における職種によるがん診断後10年の予後格差を解明〜神奈川県地域がん登録の大規模データを用いた分析〜
産業医科大学 高年齢労働者産業保健研究センター 渡辺 一彦 助教は、同センターの財津 將嘉 教授と、Harvard T.H. Chan School of Public HealthのIchiro Kawachi 教授とともに、神奈川県地域がん登録に登録された約４万人のデータを用いて、職種別にがん診断後10年の予後（全原因死亡及びがん特異的死亡）を分析しました。
この研究により、職種の違いが、がんを含む死亡リスクや生存率に影響を与えていることがわかりました。
現役労働世代において、職種による10年という長期的な予後の格差が存在することは、職域において、がんの診断、治療および罹患後の健康的な生活習慣に取り組むことの重要性を示唆しています。
本研究の結果は、日本時間2025年７月３日（木）にCancer Medicineのオンライン版に掲載されました。（Watanabe K, Kawachi I, Zaitsu M. Occupational Disparities in Cancer Survival Among the Working Population in Japan: 10-Year Survival Analysis Using the Kanagawa Cancer Registry. Cancer Med. 2025;14(13):e71020. doi:10.1002/cam4.71020）